2009年9月14日から16日にかけて、日本学術振興会 （JSPS） と中国科学院 （CAS） との学術交流覚書締結30周年を記念する活動が東京で行われました。

9月15日午前のシンポジウムでは、日本学術振興会の小野元之理事長と中国科学院副秘書長の譚鉄牛氏が祝辞を述べました。

小野理事長は次のように述べました。

今年は双方が学術交流覚書を締結してから30周年となります。記念活動に中国科学院の代表団を要請できたことを嬉しく思います。 30年にわたる努力により、双方は学者間の頻繁な往復交流、重点大学群の協力計画の実施、共同研究の展開などの形を通じて、多くの分野における積極的協力を推進し、一連の実質的成果をあげました。この30年間において、日中両国の社会 ·経済は大きな発展を見せており、科学技術も急速に発展しました。日本では10人以上の研究者がノーベル賞を受賞し、中国では科学技術の迅速な発展が世界の注目を集めています。この度、覚書締結30周年を記念する活動は、日中双方の研究者に30年間の成果を振り返り、分かち合う良きチャンスを提供したばかりではなく、日中双方の協力が新たな段階に向かっていることも示しています。日中双方における不断の協力が、科学技術の発展や人類社会の進歩に大きく貢献していくことを心から願っています。

譚副秘書長は次のように述べました。

この度、中国科学院の代表団と日本学術振興会及び関係大学·研究機関の方々が一堂に会し、学術交流覚書締結30周年を祝うこととなりました。ここで、私は中国科学院を代表して、小野理事長をはじめとする日本学術振興会の方々、及び長年にわたり双方の交流事業発展のために力を尽くしてきた両国の学術界の皆様に心から感謝の意を申し上げます。 1979年9月17日、中国科学院と日本学術振興会は学術交流に関する覚書を締結し、日中学術交流のためのルートを開き、その後の実質的協力に良き基礎を作りました。 30年にわたって、このルートで相互訪問を実現した日中両国の研究者は3000人以上に上っています。両国の研究者による交流の範囲が次第に拡大していくうちに、中国科学院と日本の大学及び国立研究機構の間では幅広い学術交流のネットワークが構築され、両国の学術の持続的発展のために堅い基礎が作り上げられました。

記念式典において、中国科学院と日本の対応機関の研究者は日中大学群協力計画の実施状況やその成果についてそれぞれ報告を行いました。当日の午後、日中双方は新しいエネルギーに関するシンポジウムを開催し、中国科学院及び日本の大学や研究機関からの代表者がそれぞれエネルギー関連分野の研究報告を行いました。日中双方の研究者は、交流を通じて互いに学び合い、理解を深めました。